論文誌ジャーナル特集号制度について

　第336回論文誌編集委員会（幹事会）にて、ゲストエディタによるジャーナル特集号制度について検討した結果を第532回理事会（平成20年1月28日開催）に報告し、承認されました。

　ゲストエディタによるジャーナル特集号制度：基幹論文誌としての質の維持、インパクトファクタの取得、公平性の維持などの理由により、公募制を維持する。

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ゲストエディタによるジャーナル特集号制度
　ゲストエディタによるジャーナル特集号制度は、ゲストエディタ（論文誌編集委員以外でよい）を中心とする特集号編集委員会が査読・採録判定を含む特集号の編集作業を原則として独自に進める制度であり、平成9年度に発足した。当初より公募制をとることが定められていた。公募制については、例外的に守られなかったこともあるが、平成17年度から19年度にわたって再検討した結果、基幹論文誌としての質の維持、インパクトファクタの取得、公平性の維持などの理由により、公募制を維持することが平成19年7月の論文誌編集委員会で提案・承認され、同年9月論文誌運営委員会で承認された。さらに、平成20年1月の論文誌運営委員会において、次の事例がともにこの規定を満足することが確認された。

（事例1）シンポジウムなどのイベントの終了後に、シンポジウムで発表された論文を中心とする特集号を企画。論文募集は公募による。
（事例2）シンポジウムなどのイベントの企画と同時に（同様の趣旨で）特集号を企画し、イベントの論文と特集号の論文を同時に公募する。イベントのプログラム委員会と特集号の編集委員会は同じメンバ構成（ただし、特集号編集委員会には、ジャーナル編集委員を最低2名（そのうち１名はできるだけWG主査または副査とする）を含むこと）であってもよく、また、投稿論文は両者でまったく同じ内容でよく、同時査読も認められる（「論文誌編集規程」第5条により、二重投稿とはみなされない）。